復職支援において、産業医は従業員の就業可否の判定や就業条件について会社に意見を出すことが主な役割です。
一方、弊社の臨床心理士・公認心理師は、本人のストレス対処力やコミュニケーションスキルを高めることで本人の職場適応を支援します。
また、人事担当者様が産業医には聞きにくいような、細かな対応に関する相談ができるパートナーとして機能します。

一般的に医療機関や心理相談室で行われているカウンセリングの中には、カウンセラーがただ話を聞くだけで終わるものもあります。
それが体調の安定に役立つこともありますが、職場適応に向けた具体的な話し合いが行われないままになるケースは少なくありません。
また、カウンセラーが会社とやりとりすることは基本的にありません。

一方、弊社の面談では復職と職場適応を目的としています。
本人の話をただ聞くだけではなく、復職後の職場適応に向けて本人が行うべき生活改善について話し合ったり、ストレス対処法を高めるトレーニングを行ったりします。
また、復職に向けてどのような職場改善や配慮が会社に必要かについても検討し、人事担当者様に助言を行います。
会社（人事）と本人の間に立ち、双方が納得できる着地点を見つけるための建設的な面談を行います。

オンライン面談でも、表情の変化や声のトーンから心の状態を読み取る専門技術を活かします。
また、オンライン研修ではチャットや投票機能を活用し、集合研修以上に双方向のコミュニケーションが生まれるような工夫を行っています。

本人が面談を拒否している状況で無理強いすると、かえって事態が悪化することがあります。
まずは周囲がどのように声をかけ、どのように見守るべきかを弊社の専門家が助言し、本人が自発的に面談に応じたくなるような環境づくりからサポートいたします。

”会社に監視されている”と感じさせないことがポイントです。
復職に関するメンタルヘルスの専門家が入ることで、無理な復職による再発リスクを下げ、本人のキャリアを守ることができるというメリットを弊社からご本人にも丁寧に説明させていただきます。

「特定の部署への研修だけ実施したい」というスポットのご依頼も大歓迎です。
一方で、復職支援や個別面談など、継続的な関わりが必要な場合は、月額固定の相談顧問契約をお勧めしております。
貴社の予算と課題の優先順位に合わせて柔軟に見積もりを作成いたします。

画一的なパッケージではなく、事前に「今どのような課題があるか（休職者が発生したので対応方法を知りたい、管理職研修を行いたい、など）」をヒアリングさせていただきます。